デジタルエコシステムによって教育デジタルトランスフォーメーション（教育DX）を実現するという考え方は、わが国でも着実な広がりを見せています。例えば、わが国では、世界でも類例のない政府のGIGAスクールプロジェクトという社会実装のなかで結実しつつあります。公正で個別最適な学び（ひとりひとりに最適で快適な学び）を実現するということは、学ぶ側に選択権があるということで、その多様なニーズに対応するのは、さまざまなプロバイダーが有する教育資源を集めて組み合わせる必要があります。これが、最終的に全体最適にも資するのかどうかはまだ結論はでていませんが、これからの学習環境の整備では、1機関1企業の製品群のなかでの相互運用性ばかりでなく、社会システムのなかでの相互運用性に配慮した設計ができるかどうか問われているともいえるでしょう。
　問は発せられたがまだ解の見いだせていないものとして「AIデジタルエコシステム」があります。1EdTech 的に、AI（人工知能）も1つのツールといいきれるのかどうか。1EdTech コンソーシアムのChief Architect ,Colin Smythe氏によれば、まだAIの教育利用については開発が始まったところで、技術標準に対する市場のニーズが顕在化するのは2－3年先ということですが、準備は始めないといけません。日本1EdTech 協会としては、国際化がいよいよ本格化してくる年でもあります。1EdTech コンソーシアム における1EdTech Japan Society Product Steering Committeeの設置、地域対応プロファイルの作成における国際連携（例、ノルウエーのOneRoster）など、日本の活躍が期待されています。​

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　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本1EdTech協会理事・運営委員長

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　山田恒夫